目次
ダイレクトメールとは
ダイレクトメールとは、郵便やメール便などの配達サービスを利用して個人や法人あてに直接届けられる、商品案内やカタログ、パンフレットのことをいいます。一般的には「DM」と略され、その形状は、ハガキ程度のものから長3サイズの封書、大判ハガキ、A4サイズ、さらには厚みのある雑誌や書籍まで様々です。特定の顧客層へ直接アプローチできるダイレクトメールは、集客や販売にとても有効な宣伝手法のひとつとして活用されています。
ダイレクトメールとEメールとの違い
画像引用元:ダイレクトメールの基礎知識|多くの企業がはがきで送る理由とは?
郵便物を媒体としたダイレクトメール以外に、FAXや電子メールを利用して送るダイレクトメールもあります。Eメール(電子メール)を利用したダイレクトメールは、一般的にメールマガジンやメール広告などと呼ばれ、ダイレクトメールとは区別されます。Eメールを利用したダイレクトメールは、文章のみを送るテキスト形式と、写真やイラスト、色付きの文字を使用できるHTML形式の2種類があります。
出典:一般社団法人日本ダイレクトメール協会「DM用語集 | DM資料館 | 日本DM協会」
ダイレクトメールとTwitterやInstagramのダイレクトメッセージとの違い
ダイレクトメールと似た言葉に、TwitterやInstagramなどのSNSで利用されるダイレクトメッセージがあります。SNSでの投稿は不特定多数が閲覧できることに対して、ダイレクトメッセージは相手へと直接送付するといった違いがあります。
なお、「DM」は、TwitterやInstagramで個人宛に直接メッセージを送ることを意味するダイレクトメッセージの略としても使用されますが、今回はレスポンス率が高く訴求効果が高い、郵便物を媒体としたダイレクトメールについて詳しくご紹介いたします。
参考:DMとは?その種類やメリット・デメリット、マーケティング活用方法を紹介
ダイレクトメールのメリット
ダイレクトメールを送付するメリットは以下の4つです。
- ・訴求できる情報量が多い
- ・紙媒体なのでデザイン性が高い
- ・開封率が高い(DMメディア実態調査2020によると開封率63.1%)
- ・老若男女に届けることができる
ダイレクトメールは、紙媒体なので一度に載せられる情報量も多いため訴求効果も高く、Web施策だけでは届かない顧客に届けることができるといったメリットがあります。
ここでは、紙媒体であるダイレクトメールならではの、さまざまなメリットについて詳しくご紹介いたします。
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訴求できる情報が比較的多い
ダイレクトメールのメリットとして、訴求できる情報量が多いことが挙げられます。
紙媒体で顧客へ情報を提供する身近な方法には、雑誌や新聞への広告出稿があります。このような広告出稿は、決められた文字数・枠内でしか情報を伝達できません。
これに対してダイレクトメールは、封入物の量や紙面のサイズを自由に設定することが可能です。商品の魅力を伝える写真や紹介文を十分に使用して顧客へと届けられるため、紙媒体の広告と比べて訴求力を高められるメリットがあります。
紙媒体なのでデザイン性を比較的高められる
ダイレクトメールは紙媒体のため、比較的自由にデザインできるといったメリットがあります。企業や商品のロゴはもちろん、商品写真やデータを可視化するグラフ・表、顧客にインパクトを与える文字フォントなどを利用して、訴求力の高いデザインが可能です。
魅力的なキャッチコピーや写真を使用したデザインで、顧客へと商材をアピールできます。
顧客への行動喚起を期待できる
ダイレクトメールには、顧客に対して行動喚起の効果が期待できます。
家族や友人との会話で話題にしたり、インターネットで調べたりして、来店や購入などの行動を起こした人の割合を「行動喚起率」と呼びます。
2021年に行われた調査によると、ダイレクトメールの行動喚起率は21%でした。また、20〜30代の男女の行動喚起率は、平均を5割以上も上回る結果でした。
このように、ダイレクトメールは若年層への行動喚起が期待できます。
参考:一般社団法人日本ダイレクトメール協会「DMメディア実態調査2021 調査報告書要約版」
顧客の目に留まりやすい
ダイレクトメールには、伝えたい情報が顧客の目に留まりやすい特徴があります。
2021年の調査では、個人宛に届いたダイレクトメールのうち、79.5%が開封されています。購入や利用などの経験がある企業から届いたダイレクトメールに関しては、開封率は93%にも上ります。
Eメールによるメールマガジンの開封率が平均20%〜30%と考えると、ダイレクトメールの開封率は非常に高いことがわかります。
出典:一般社団法人日本ダイレクトメール協会「「DMメディア実態調査2021」調査報告書要約版」
老若男女に届けられる
伝えたい情報を老若男女問わずに届けられることは、ダイレクトメールのメリットです。
テレビやインターネット、雑誌や新聞などへの広告掲載は、テレビを見ない人やインターネットを使用しない人、雑誌や新聞を読まない人には情報が届きません。
これに対してダイレクトメールは、顧客の個人宅に郵送するため、老若男女に情報を届けられます。幅広い顧客層をターゲットに訴求したい場合にも有効です。
ダイレクトメールのデメリット
ダイレクトメールには、いくつかデメリットも存在します。ここでは、コストを含めたダイレクトメールのデメリットについて、詳しくご紹介いたします。
顧客の個人情報が必要になる
ダイレクトメールを直接届けるためには、顧客の個人情報が必要です。住所を知らない顧客層については、イベントのアンケートや資料請求、問い合わせなどの際に、住所を取得できる仕組みをつくる必要があります。
なお、入手した顧客の氏名や住所、生年月日などの個人情報については、流出事故のないように適切に管理することが求められます。
参考:一般社団法人日本ダイレクトメール協会「ダイレクトメールの利用に関する個人情報保護ガイドライン」
顧客の反応まで時間がかかる
ダイレクトメールを送付するまでに、デザイン設計・印刷・封入・発送と複数の手順を踏む必要があるため、発案から顧客の手元に届くまでに時間がかかります。
一方、Eメールによるメールマガジンは印刷や封入、発送が不要のため、顧客が反応を起こすまでの時間はダイレクトメールと比べて短いといえます。
効果が測定しづらい
インターネット広告やメールマガジンの場合、商品サイトのリンクや申し込みボタンに誘導することで、簡単に効果測定を行えます。
一方、紙媒体であるダイレクトメールは、効果測定がしにくくなります。ダイレクトメールで効果測定を実施するには、スマートフォンで読み取るQRコードを設置したり、割引クーポンの申込番号を掲載したりする方法があります。
コストがかかる
ダイレクトメールの送付には、デザイン設計から始まり、印刷や封入、発送の作業が必要です。そのため、Eメールによるメールマガジンと比べると、コストがかかります。
とはいえ、ダイレクトメールには、顧客の購買行動を促す以外の効果もあります。手元に残るダイレクトメールであれば、友人に直接見せたり、勤務先で話題にしたりして、周囲の人への情報拡散や口コミ効果が期待できます。
このような効果によって、送付した顧客以外から反響が得られる可能性も考えられます。発生するコストだけでなく、費用対効果を考慮して検討することが大切です。
なお、発送部数が少なければデザインと印刷以外を社内で対応することも考えられますが、効率を考えると代行業者への委託がおすすめです。
ダイレクトメールのマーケティングには欠かせないレスポンス率(反応率)
ダイレクトメールを受け取った顧客が何らかの行動を起こした割合をレスポンス率(反応率)と呼び、ダイレクトメールマーケティングにおいて重要な指標の1つとされています。
なお、ダイレクトメールの成功基準は1.0%と言われており、以下の式で計算できます。
レスポンス件数÷発送数x100=レスポンス率(反応率)
レスポンスは、申し込みや問い合わせ、資料請求などから自由に定義できます。
<ターゲット別レスポンス率(反応率)の目安>
新規顧客 | 0.5〜1%程度 |
---|---|
見込み顧客 | 1〜10%程度 |
既存顧客 | 5〜15%以上 |
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ダイレクトメールをより効果的にするポイント・コツ
情報を届けた顧客に開封してもらい、さらに注文や問い合わせにつながるダイレクトメールを作るには、コツがあります。
ここでは、ダイレクトメールをより効果的につくるポイントをご紹介します。
デザインの独自性にこだわる
ダイレクトメールのデザインは、既存の広告と似た印象にならないように独自性にこだわることがポイントです。
同じようなデザインでは、届いたダイレクトメールがほかのダイレクトメールやチラシなどに埋もれてしまったり、顧客の目に留まらなかったりする可能性があります。
企業や商材を直感的に理解できる、独自性のあるデザインにすることで、開封や閲読率の向上につながります。
顧客・商品に合ったデザインを選ぶ
顧客の属性や商品に合ったデザインを選ぶことも大切です。
ターゲットの性別や年齢層、商品のジャンルなどに合わせて、使用する色やフォント、写真や文章の配置などをデザインします。顧客や商品に合ったデザインにすることで、商品自体のイメージ向上やレスポンス率の向上につながります。
顧客に明確なメリットを提示する
ダイレクトメールでは、顧客に対して分かりやすくメリットを提示する必要があります。
2021年の調査によると、具体的なメリットがあるダイレクトメールは、そうでないものと比較して開封や閲読される率が高いと分かっています。
具体的なメリットとは、以下のようなものを指します。
- クーポンの案内やプレゼント
- 特売やセール、キャンペーンの案内
- 試供品の案内やプレゼント
具体的なメリットが分かりやすく提示されているダイレクトメールは、新規顧客でも既存顧客と同等か、それ以上の開封や閲読が期待できます。
参考:一般社団法人日本ダイレクトメール協会「DMメディア実態調査2021 調査報告書要約版」
データ分析で最適化を図る
ダイレクトメールのレスポンス率を高めるためには、発送するターゲットのデータを分析して最適化を図ることがポイントです。
分析するデータには、顧客の性別・年齢・職業・居住地・商品購入履歴・購入額などが挙げられます。ターゲットが明確になれば、ダイレクトメールのデザインやキャッチコピーも、より一層効果が期待できるものへと改善を図れるでしょう。
自信がなければ業者に依頼する
顧客からのレスポンス率を向上させるためには、商品のよさを伝えるだけではなく、ダイレクトメールならではのデザインやメリットの提示方法などに工夫が必要です。
効果的なダイレクトメール制作に自信がない方は、ダイレクトメール代行業者へ依頼することをおすすめします。
ダイレクトメールを送付する方法
ダイレクトメールを送付する方法は、大きく分けると郵便を利用する方法と宅配業者を利用する方法の2つがあります。
ここでは、郵便利用と宅配業者利用の違いやそれぞれの特徴についてご紹介します。
郵便を利用する
ダイレクトメールの発送に郵便を利用するときは、普通郵便物として送付する方法と、広告郵便物として送付する方法があります。
広告郵便物としてダイレクトメールを送付するには、「商品の広告」、「役務の広告」、「営業活動に関する広告」を目的とし、同一内容で同時に2,000通以上差し出すなどの条件があり、事前に郵便局の承認を得ることで8%〜43%の割引を受けることができます。
参考:日本郵便「広告物郵便物」
宅配業者を利用する
ダイレクトメールを配達する主な宅配業者は、ヤマト運輸と佐川急便の2社です。
どちらのサービスも、顧客のポストへ配達されます。
<宅配業者によるダイレクトメール>
項目 | ヤマト運輸 | 佐川急便 | |
---|---|---|---|
クロネコゆうメール | 飛脚メール便 | 飛脚ゆうメール便 | |
1Kgまでの送料 | 250円~310円(厚さによる) | 325円 | 299円 |
追跡 | 不可 | 可能 | 不可 |
配達日数 | 翌々日〜4日程度 | 3〜4日 | 5日程度 |
その他 | 法人や団体、個人事業主が事前に契約、配達は郵便局が行う。 | 配達は佐川急便が行う。 | 3Kg送料は456円 配達は郵便局が行う |
(2024年4月25日現在)
参考:
ヤマト運輸「クロネコDM便」
佐川急便「飛脚メール便」
ポイントを押さえればDMの費用は安くできる
一般的に「ダイレクトメール(DM)の成功基準は反応率1.0%」と言われています。
引用元:「DMマーケテイングラボ」
従って、反応率を少しでも高めるための工夫を施すことや、ダイレクトメール(DM)の発送に要する費用を抑えることは、費用対効果を高める上でも大変重要です。
つまり、できるだけ安い費用で、最大限の効果を上げることがダイレクトメール(DM)戦略の成功のポイントであり、ここでは、まず、どうすればダイレクトメール(DM)の発送に要する費用を抑えられるのかという点について、詳しくご説明します。
ダイレクトメールを安く出すには?
開封率が高い一方、発送にかかるコストが高いと言われているダイレクトメールですが、安くするにはどうしたら良いのでしょうか?
ダイレクトメール(DM)の発送に要する費用の内訳は「印刷代」「作業費」「送料」の大きく3つに分かれますが、中でも最も費用割合の高いのが「送料」です。
例:1万通の普通ハガキDM(両面カラー)を発送する場合の料金内訳
印刷代 | 27,000円(3.0%) |
---|---|
作業代 | 43,200円(4.7%) |
郵送料 | 850,000円(92.3%) |
合 計 | 920,200円(100%) |
上記例を見てみると、ダイレクトメール(DM)の発送にかかる総費用の約9割を「送料」が占めており、ダイレクトメール(DM)を安く出すには「送料」をいかに安く抑えるのか?が重要なポイントになります。
また、ダイレクトメール(DM)の「送料」を抑えるためには、これからご紹介する7つのコツを覚えておくと良いでしょう。
ダイレクトメールを安く出す7つのコツ
DMを安く出すコツ01
「猶予」を持って発送を依頼する
通常、郵便局から手紙(50g以内の定型郵便)を出す場合の基本料金は110円ですが、「速達」で出すと送料は基本料金の倍以上になってしまいます。
基本料金110円+加算料金300円=速達料金410円
一方、配達期間に「猶予」を持って発送依頼をすると、割引制度の適用を受けることができます。
例えば郵便局の場合、配達予定日の3〜7日以上前に郵便局に発送依頼をすることで割引制度が適用され、通常よりも安くダイレクトメール(DM)を出すことができます。「送料を少しでも安くしたい」という場合には、「送達日数の猶予」を持って発送依頼すると良いでしょう。
また、「猶予」による割引は、配達に限らず印刷納期や封入等の作業期間も同様です。特に印刷料金は、印刷物の形状や紙質、色といった基本項目以外に、納期によってかなり変動します。「印刷代を少しでも安くしたい」という場合には、デザインデータを早めに入稿し納品までの期日に「猶予」を持たせるとよいでしょう。
DMを安く出すコツ02
1,000通以上を目安に出す
ダイレクトメール(DM)を定型サイズのハガキや封書で郵便局から出す場合、1,000通以上を目安に出すことで様々な割引を受けることができます。
1,000通以上 | 「バーコード割引」 |
---|---|
2,000通以上 | 「広告郵便割引」「利用者区分割引」 |
50,000通以上 | 「特々(3本線)割引」「拠点局差出割引」など |
※大口・法人向け料金の計算(郵便局)http://www.post.japanpost.jp/fee/business/
上表は郵便局の割引制度です。差し出す枚数によって割引制度の種類は異なりますが、これらの割引を組み合わせることで郵便料金を最大43%割引で出すことができます。
一方、1,000通未満のダイレクトメール(DM)を郵便局から出そうとすると、送料は「定価」になってしまうため割引制度を受けることは一切できません。
また、ヤマト運輸のクロネコゆうメールや特約ゆうメールなど、弊社においては1,000通が見積算定時のひとつの目安となっています。従って、ダイレクトメール(DM)を安く出すには、まず1,000通以上を目安に出すようにしましょう。もしわずかながら1,000通を下回る場合には、あえて1,000通以上にして出すのもダイレクトメール(DM)を安く出すコツです。
DMを安く出すコツ03
紙封筒よりもビニール封筒で出す
ダイレクトメール(DM)によく活用される透明のビニール封筒(OPP封筒)は、中身が見えやすく開封率を高めることができるうえ、紙封筒に比べコストを抑えることができます。
特徴 |
---|
・紙封筒と比べて価格が安い |
・透明なので中身が見えて開封率も高い |
・張りがあるのでシワになりにくく汚れや衝撃に強い |
・耐水性に優れているので雨天時の配達に強い |
・紙封筒と同じように印刷もできる |
・ゴミ焼却時に有毒なダイオキシンが発生しないので環境に優しい |
なお、「OPP封筒」は、引っ張っても殆ど伸びないほどの一定の強度がありますが、フィルムの接合箇所が裂けやすいという難点もあります。「OPP封筒」を利用する際は、封入物のサイズや厚さ、重量に合わせたものを選びましょう。
また、透明封筒には引っ張り強度のある「CPP封筒」もあります。「OPP封筒」に比べ若干割高ですが、「CPP封筒」は強度があるので大変丈夫です。
当社では、「OPP封筒」を大量に仕入れしており大変お安く提供できますので、ダイレクトメール(DM)発送の際にはぜひご利用下さい。
DMを安く出すコツ04
重量に注意しましょう
ダイレクトメール(DM)の発送にかかる費用のうち、最も高いのが「送料」ですが、「送料」は「重量」や「形状」によって料金が変動します。
【定形封書の基本料金】
封筒で出す場合
封書でよく使われる長3紙封筒の重量は8g程度なので、定型封書(50g以内、110円)で出す場合、封入物は最大42g分(A4のコピー用紙6~7枚程度)まで入れることができます。
ハガキで出す場合
基本料金85円の定型はがきの規定重量は上限6gです。6gをオーバーすると「ハガキ」とは認められず、基本料金は定型封書と同じ110円になってしまいます。
紙は湿気を吸って重くなる場合があり、ハガキを6g ピッタリで作ってしまうと湿気を吸ったことが原因で重量オーバーになってしまうことがありますので注意しましょう。
DMを安く出すコツ05
掲載したい情報量から最適な形状を選ぶ
ダイレクトメール(DM)を作るときに、「形状」をどうするかによっても送料や印刷代、作業費といった経費が大きく変わります。
- 載せる情報量が多い
- 形状の大きいダイレクトメール(DM)が必要
- 費用が高い
- 載せる情報量が少ない
- 普通はがきで済む
- 費用は安い
たとえば、A4サイズのチラシ1枚と普通はがき1枚を単純に比較した場合、送料が25円も違います。また、ダイレクトメール(DM)にはA4チラシを封入するための封筒や宛名の印字が必要ですし、チラシを手作業で三つ折りにして入れるための作業費も発生します。
一方、普通はがきを利用する場合は、宛名印字が必要なだけで封筒や三つ折り封入といった作業費がかかりませんので、ダイレクトメール(DM)を最も安く出すには「定型の普通はがき(表裏2面)」が最適です。
また、日本ダイレクトメール協会が実施している「DM形状別の閲読状況」アンケートの結果によると、読んだ人が圧倒的に多いのは「はがき(圧着含む)」42.6%となっており、閲読率が高いというメリットもあります。
画像引用元:DMの基本~現在の動向編~
ただし、普通はがき(両面)は、載せられる情報量が限られるうえ、相手先の住所や氏名を印字するための宛名面を空けておく必要があり、その分デザインの自由度も制限されてしまうというデメリットもあります。
ダイレクトメール(DM)を制作する場合は、送料を踏まえて掲載したい情報量に最適な形状を選ぶと良いでしょう。
DMを安く出すコツ06
一通あたりの単価を抑えましょう
ダイレクトメール(DM)一通あたりの「印刷代」「発送作業費」「送料」といった各種費用の単価は数量によって大きく変動します。
例えば印刷の場合、数量が多ければ1枚あたりの単価を抑えることができるので、複数回に分けて印刷依頼するよりもまとめて一括して印刷する方がコストを抑えることができます。
例:普通ハガキ1枚あたりの印刷代(アートポスト180kg/両面カラー印刷/中3日納期)
1,000枚の場合の単価 | @3.2円 |
---|---|
10,000枚の場合の単価 | @2.0円 |
50,000枚の場合の単価 | @1.6円 |
上記のように全く同じダイレクトメール(DM)を印刷するにしても、数量によっては単価が半分になるケースがあり、これは印刷に限ったことではなく作業費や送料にも全く同じことが言えます。
- 数量が多い
- 一通あたりの単価は安く済む
- 数量が少ない
- 一通あたりの単価は高くなる
ダイレクトメール(DM)の一通あたりの「印刷代」「発送作業費」「送料」といったコストを抑えるためには、なるべく一度に発送するダイレクトメール(DM)の数量を多くすると良いでしょう。
DMを安く出すコツ07
宛先までの距離に注意しましょう
郵便局から出す定型はがきの基本料金は、全国一律85円、50gまでの定型封書なら110円で全国どこへでも届けてもらえますが、ダイレクトメール(DM)のように大量に出す場合には宛先までの距離によって「送料」が変動します。宛先までの距離が近い場合、郵便局や運送会社が提示する一定の条件を満たすことによって、割引を受けることも可能です。
【郵便区内特別郵便物】
同一差出人から差し出される定形郵便物または定形外郵便物で、同時に100通以上差し出す等の条件を満たし、同一の郵便区(※)内のみでその引き受けおよび配達を行う郵便物を、割安な料金でお届けします。
(※)配達郵便局ごとに定められている配達区域をいいます。
郵便区内特別郵便物(郵便局HPより)
上記は郵便局の割引制度ですが、近所(配達区域内)に配達する郵便物なら送料を安くしますという割引制度です。
このほか、ヤマト運輸の「宅急便」や佐川急便の宅配便なども配達先までの距離によって送料(単価)が変わりますし、逆に配達先が一都三県に限定して使える格安のメール便なども存在します。
こういった距離に応じて適用される割引制度は「近所にお住まいのお客様へダイレクトメールを送付したい」という化粧品店、美容室、眼鏡店、貴金属店、電気店、スーパー、衣料品店、レストラン等でよく使われます。
ダイレクトメールを安く出すためには、郵便局や運送会社各社の“距離に応じた割引制度”も活用すると良いでしょう。
ダイレクトメールを送付する際の5W1H
物事を正確に理解したり伝えたりするためには、5W1Hを押さえることがポイントです。
ダイレクトメールの送付を考える際には、5W1Hを意識してみましょう。
Who|ダイレクトメールを送る相手
ダイレクトメールを送る相手を選定することは、ターゲット設定あるいはターゲティングと呼ばれます。
自社商品の顧客を分析して、性別や年齢・職業・居住地などで細かく絞り込み、送付する相手を設定します。適切なターゲティングを行い、需要が見込まれる層へダイレクトメールを送ることで、レスポンス率の向上につながります。
What|ダイレクトメールの訴求内容
ダイレクトメールの訴求内容は、同じ商品でもターゲットごとに変える必要があります。ターゲットに応じてダイレクトメールの内容を変えれば、受け取った顧客は「自分に関係することが書いてある」と感じ、開封や閲読につながります。
<同一商品の訴求内容例>
ターゲット例 | 訴求内容 |
---|---|
40〜50代男性 | 健康促進効果 |
20〜30代女性 | 美肌・ダイエット効果 |
How|ダイレクトメールの表現・表記
ダイレクトメールは、商品やサービス、ターゲットに応じて、表現や表記方法を変えることが効果的です。
<ターゲット別表現・表記例>
商品 | ターゲット例 | 表現・表記 |
---|---|---|
高額商品 | 40〜50代男性 | 落ち着いた文章や高級感のあるデザイン |
化粧品 | 20〜30代女性 | 親しみやすい文章や、明るく華やかなデザイン・フォント |
また、ダイレクトメールは受け取った本人が1人で読むことを想定しているため、「皆さま」ではなく「お客さま」のように個人へ呼びかける表記方法がおすすめです。
When|ダイレクトメールの発送タイミング
ダイレクトメールを発送するタイミングによっても効果が変わります。
開封・閲読されやすい、あるいは商品の購入や問い合わせにつながりやすいタイミングで発送することで、レスポンス率の向上につながります。
おすすめのタイミングとして、以下が挙げられます。
▼ダイレクトメールを発送するタイミング
- 新生活が始まる前の1月・4月・9月
- 夏と冬のボーナス支給前
- 誕生日や結婚記念日など記念日前
- 母の日やクリスマスなどイベント前
- 年賀状と一緒に見てもらえる正月
なお、大型連休は外出する人も多いため、ダイレクトメールの発送には向かないといえます。
Where|ダイレクトメールの発送場所
ダイレクトメールの発送場所=どこに届けるかといった要素は、レスポンス率にも大きな影響があります。
個人宅へ送付するのであれば個人向けの内容にして、週末にゆっくり読んでいただけるよう発送することがおすすめです。
一方、法人へ送付するときは、従業員に向けた内容を検討します。法人向けの場合は、週の始まりである月曜日に手元に届くよう発送して、繁忙期や月末月初は避けることがポイントです。
Why|ダイレクトメールの最終目標
ダイレクトメールの送付を考える際に、最終目標を明確にしておく必要があります。
最終目標に応じて、ターゲティングやデザイン、訴求内容などを調整します。
ダイレクトメールの最終目標には、以下が挙げられます。
- 新規顧客獲得
- 通販フォロー
- リピート促進
- 休眠客の掘り起こし
【重要】2024年10 月1日から、郵便料金が大幅値上げ
2024年3月、郵便事業を所管する総務省の郵政行政審議会が、定形封書(25g以下)の郵便料金の上限額を現行の84円から110円に引き上げる案を承認しました。
これにより、日本郵便は、2024年10月1日からの郵便料金値上げを正式発表しました。今回の値上げでは、50g以下の定形封書も、現行の94円から110円に引き上げられ、これまでの段階的な重量区分はなくなります。
また、はがきも7年ぶりの値上げとなり、現行の63円から85円に引き上げられます。
その他、郵便サービスの料金については、下記一覧をご参照さい。
今回の郵便料金の値上げは、元となる郵便料金の単価(定価)が上がるわけですから、広告郵便割引や他の割引が適用されたとしても値上げという点では一緒であり、ダイレクトメールを広告戦略や集客ツールとして活用されている企業様にとっては大変頭の痛い問題でしょう。
では、果たして今回の郵便料金の大幅値上げに対抗する手段はないのでしょうか?
実は、「特約ゆうメール」への切り替えが大変効果的なのです。
詳しくは↓こちらをご覧下さい。
【2024年10月1日】 郵便料金の値上げ対策ならこれ!「特約ゆうメール」への切り替えについて詳しく解説
まとめ
顧客へ直接情報を伝えられるダイレクトメールは、メールマガジンやチラシのポスティングと比べて行動喚起率が高く、費用対効果に優れた宣伝手法です。
ダイレクトメール(DM)を出す際の費用は、おおよそ次の5つの基本要素で決まります。
- POINT1数量
- POINT2形状
- POINT3重量
- POINT4納期
- POINT5距離
ダイレクトメール(DM)を初めて出そうと検討中の企業ご担当者様も、すでにダイレクトメール(DM)を活用されているご担当者様も、あらためてこの5つの要素を見直してみて下さい。きっとまだまだ費用を削減できる余地があるでしょう。
株式会社ジャパンメールは、ダイレクトメール(DM)の専門会社として培ってきた知識と経験をもとに、企業様の広告活動やダイレクトメール(DM)の費用削減にこれからも貢献してまいります。
ダイレクトメール(DM)の発送をご検討中の方や、ダイレクトメール(DM)の費用にお悩みのお客様はぜひ一度当社にご相談下さい。